
昭和41年 | 1966年 | 5月 | (株)山梨計算センター創立 |
昭和42年 | 1967年 | 3月 | 新社屋(現在地)に本社移転 |
昭和45年 | 1970年 | 4月 | FCA(FACOMセンター協議会)加盟 |
昭和45年 | 1970年 | 7月 | 資本金 増資1,930万円 社団法人 日本情報センター協会加盟 |
昭和46年 | 1971年 | 4月 | 土地・社屋取得登記 |
昭和48年 | 1973年 | 3月 | 資本金 増資2,750万円 |
昭和52年 | 1977年 | 3月 | 資本金 増資5,000万円 |
昭和55年 | 1980年 | 10月 | 関連会社(株)データエントリー設立登記 |
昭和57年 | 1982年 | 9月 | 情報処理サービス業電子計算機システム安全対策実施事業所通商産業大臣認定 |
昭和58年 | 1983年 | 10月 | 特定サービス産業実態調査協力により通商産業大臣から表彰 |
昭和58年 | 1983年 | 11月 | 社団法人日本情報通信振興協会加盟 |
昭和59年 | 1984年 | 9月 | 情報化社会に対応するためコンピュータ棟ビルを本社構内に新築する |
平成元年 | 1989年 | 5月 | (株)ワイ・シー・シーに社名変更 関連会社(株)ワイ・シー・シー・データエントリーに社名変更 |
平成2年 | 1990年 | 2月 | システムインテグレータ通商産業大臣登録 |
平成2年 | 1990年 | 4月 | 資本金1億円に増資 |
平成3年 | 1991年 | 2月 | 東京支社開設 |
平成4年 | 1992年 | 10月 | 通商産業大臣より情報化貢献企業表彰 |
平成7年 | 1995年 | 12月 | 資本金1億7,842万円に増資 |
平成9年 | 1997年 | 4月 | 平成行動計画(5カ年計画)スタート |
平成11年 | 1999年 | 4月 | 新人事システム実績評価制度導入 |
平成12年 | 2000年 | 4月 | VCN(株)バリュースクェアに出資 |
平成12年 | 2000年 | 10月 | 首都圏事業拡大のため「株式会社アクティー」設立 |
平成12年 | 2000年 | 12月 | 「自治体ネットワークコミュニケーション21」開催 |
平成13年 | 2001年 | 4月 | プライバシーマーク使用許諾 「2001-5/中期5ヵ年計画スタート」 |
平成13年 | 2001年 | 12月 | ISO 9001:2000 認証取得 |
平成14年 | 2002年 | 6月 | システム監査台帳登録(経済産業省) |
平成14年 | 2002年 | 7月 | 「e-Japan ソリューションフォーラム 2002」開催 |
平成14年 | 2002年 | 8月 | 資本金2億1,200万円に増資 |
平成15年 | 2003年 | 4月 | 福祉機器 設計・製造・販売のため「ウェルフェア株式会社」設立 |
平成15年 | 2003年 | 10月 | ISMS(情報セキュリティマネージメントシステム)認証取得 経済産業省 情報セキュリティ監査企業台帳 登録 |
平成16年 | 2004年 | 9月 | 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成を受け研究開発した「聴覚障害者用警告音通報システム」の製品化(ウェルフェア株式会社) |
平成17年 | 2005年 | 9月 | ウェルフェア(株) 警告音通報装置「はんでぃーあしすと」研究成果発表 |
平成17年 | 2005年 | 12月 | 「株式会社デジタルアライアンス」(県情報ハイウエイ管理運営会社)に出資 |
平成18年 | 2006年 | 4月 | 創業40年 新生YCC「2006-8/中期3ヵ年計画(N401)」スタート |
平成19年 | 2007年 | 7月 | 東京支社移転(八王子市明神町三丁目20番6号 八王子ファーストスクエア6F) |
平成20年 | 2008年 | 7月 | ソフトウェア開発オフィス拡充のため「YCC4号館(JA会館南別館内)」増設 |
平成20年 | 2008年 | 8月 | ウェルフェア(株) 緊急車両等警告音通報装置「ロードケア」 (旧名称:はんでぃーあしすと)発売 |
平成21年 | 2009年 | 4月 | 新生YCC第二次中期3ヵ年計画「2009-11/N402」スタート |
平成21年 | 2009年 | 7月 | 首都圏マーケット拡大に伴う拠点として「新宿オフィス」を開設 |
平成23年 | 2011年 | 1月 | 首都圏地区、東海地区、関西地区への更なるビジネス拡大の拠点として「汐留オフィス」を開設 |
平成23年 | 2011年 | 9月 | 作業環境改善のためコンピュータ棟の改修 |
平成24年 | 2012年 | 4月 | 新生YCC第三次中期3ヵ年計画「2012-14/N403」スタート |
平成25年 | 2014年 | 10月 | ISO/IEC 27001:2013 認証取得 |
平成26年 | 2015年 | 4月 | 新生YCC第四次中期3ヵ年計画「2015-17/N404」スタート |
平成28年 | 2016年 | 5月 | 創立50周年 |
平成28年 | 2016年 | 7月 | 大規模災害を想定し、FCA(富士通系情報処理サービス業グループ)が富士通と共同で「センター相互応援コンソーシアム」を設立。当社を含め全国42社が参加。 (複数事業者による共同備蓄・緊急配送を全国展開) |
平成29年 | 2017年 | 3月 | 多彩な機能を網羅したビジネス連携プラットフォーム 「新社屋・データセンター棟」落成 |
平成30年 | 2018年 | 4月 | 新生YCC第五次中期3ヵ年計画「2018-20/N405」スタート |
平成30年 | 2018年 | 12月 | 山梨県民文化ホールのネーミングライツ(命名権)を取得 |
平成31年 | 2019年 | 4月 | 「YCC県民文化ホール」としてオープン |
令和3年 | 2021年 | 4月 | YCCグループ ニューバリュー中期計画「2021-23/NV01」スタート |
令和3年 | 2021年 | 5月 | 創立55周年 |
令和3年 | 2021年 | 10月 | 未来ビジョン「NV2030」(ニューバリュー計画)を制定 |